英語の近未来像

今日も少し横道ですが、先週大学の講義で話した内容から。。。

 

公的年金の支給開始年齢の引き上げが最近話題になりましたが、すでにかつてに比べれば年金支給開始年齢は引き上げられています。少子高齢化の影響によることは、広く知られています。

 

これに伴い、法律上も、６０歳以降６５歳（公的年金の支給開始年齢）までは、雇用期間を徐々に延ばすよう求められています。

 

しかし、現実に６０歳以上の人が再就職しようとしている際に突き当たるひとつの壁が、コンピューターの使用能力と言われています。彼らの現役時代を通じて、ほんとに最後の方で求められるようになった技能が、今では職業につくための基礎技能として求められるに至って、それがないことが、彼らの再就職を妨げているということです。

 

私は、これが、英語について求められる時代に、日本も入りつつあるように思います。ITに関する変化が、いかに急激に起きたかを思い起こせば、英語に関する同様の変化が、極めて短期間に起こらないという保障は、まったくありません。

 

英語の関してだけ、鎖国を続けている。私には、それが日本の現状であると思います。

 

ここからは、私のコメントです。

 

かといって、英語の広い普及がそう簡単に実現するとも思えないことも事実です。

 

でも、解決策がないわけではない。

 

製造業では６０歳を少し超えた「団塊の世代」の人たちのノウハウの伝承が大きな問題で、この人たちを再活用する試みが広まっていると聞きます。同じことは、英語にも言えるのではないでしょうか？

 

教員免許を持った教師のみが英語を教えるというのでは、もう時代の要請には追いつかないでしょう。英語の教員免許を持っている人の英語力にも、あまり信頼がおけないという事実もあります。大学の英語教育についても、修士以上、博士以上でないと教えられない（少なくとも、正規の大学教員にはなれない）ということで、間に合うのでしょうか？

 

免許や資格だけあっても、英語を実地の場で使ったことのない人々だけが教えられるというシステムをやめて、実際の運用能力を基準に選別された人たちで若い人たちを教えて行くという 途をもっと広くしなくてはならないと思います。

 

海外勤務の長い民間企業の元駐在員等の活用等も、もっともっと考えられるべきではないでしょうか？